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2009年06月13日

「急速な景気後退」とパリス・ヒルトン

木曜の昼過ぎ、ニューヨーク・タイムスのウェブサイトをチェックしていたら、予想通り、日本経済のニュース(通信社のニュースだったが)がトップページに出ていた。「日本の1~3月期の国内総生産の修正値が急速な景気後退を裏付けている」というヘッドラインで始まっている記事だった。



Japan's 1Q GDP revision confirms steep recession



日本のニュースサイトもチェックしてみたが、ほとんどどこもヘッドラインには、国内総生産(GDP)の1~3月期は「年率14.2パーセント減に上方修正」(橋本幸雄記者・朝日新聞インターネット版)などのように「上方修正」の文字が踊る。「年率14.2パーセント減」で「上方修正」?戦後最悪の数値だが、それでも「上方修正」か? なんだか、すごいヘッドラインだ。

そして、他のメディアも相変わらず同じような報道だ。1次速報値の年率15.2パーセントから「上方修正」したという意味だ。この二つの数値にどれだけの差があるというのか。それより大事なことは、世界第2の経済規模の日本が戦後最悪の景気後退(しかも急速な)にあるということだ。海外メディアもそのように報じている。たしかに、朝日の記事を読んでみると、「2次速報で上方修正されたとはいえ、09年1~3月期の前期比マイナス幅が戦後最悪であることに変わりはない。」と書いてある。では、なぜ、そんな誤解を与えるようなヘッドラインを書くのか?見ている人の注意を引きたいのだろう。しかし、そんなのは間違っている。まさか、このようなニュースを日本のビジネスマン、ビジネスウーマンが読んでいるのだろうか?心配だ。でも、今や「自己責任」の時代だから、彼らに任そう。


 ちなみに、11日、日本のメディアは国内総生産のニュースよりも株価1万円台回復を、何か祝い事のようにはるかに大きく報じた。読売新聞のインターネット版のトップページにも、やはり、同じように株価1万円台を回復のニュースが掲載されていた。国内総生産のニュースはトップページにはなく、その代わり、パリス・ヒルトンが婚約か!?の「ニュース」がトップページにあった。

う~ん、相変わらず、いい味出しているな、読売さん。おめでたい。




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