2009年11月30日
毎日ふるた記者「会見中、焼身自殺しようとしたらどうする？」
１１月２１日ニューヨークタイムズ紙に記者クラブに関する記事が掲載されました。
“New Leaders in Japan Seek to End Cozy Ties to Press Clubs”
このなかで、毎日新聞ふるたしんじ記者は次のように述べています。
記者クラブはそれほど閉鎖的ではない。政権交代前でも、クラブメンバー以外の記者も記者会見にケース・バイ・ケースで「オブザーバー」として出席することができた。しかも、質問することさえ許された。記者クラブは過去１０年少し開放され、アメリカやイギリスの通信社の参加も許された。
なぜ、彼らに他の報道機関が記者会見に参加するかどうかを決める資格があるのでしょう。また、ホワイトハウスでも日本の報道機関は「オブザーバー」なんて差別待遇を受けたことがあるのでしょうか。「質問することさえ許された」なんて、会見で質問できるのは当然でしょう。こんな言葉が日本の大新聞の記者の口から出てくるわけです。でも、これで驚いてはいけません。
ふるた記者、記者クラブの廃止に否定的な理由として、記者クラブは、ジャーナリストを装った人が会見の場に侵入し進行を妨げることを防ぎたいのだと言っています。ふるた記者、そして、次のようにニューヨーク・タイムズの記者に聞いています。
「もし、会見中、誰かが自殺しようとしたら、焼身自殺しようとしたら、どうしますか？誰が責任を取るのでしょうか？」
ふるたさん、という毎日新聞の記者の方は、社員なんですよね。このようなコメントが世界中で読まれているのです。この記事を読んだ世界中の読者は日本の新聞社って、ある意味、「すっごい」と思っていることでしょう。
